メニュー

NEWS&TOPICS

IT最新事情 一覧

2021.05.12

働く意義を感じない従業員が増える危機

　勤怠管理や経費精算などのＳａａＳを提供するチームスピリットが新型コロナ禍の働き方に関する意識調査を発表した。多くの従業員が職務内容を意識せず、生活のために働くという受け身になっていることが分かったという。ストレスなど心理的安全性に問題を抱えている人が多いこともみえてきたという。 　調査結果による…

続きを読む

2021.04.21

情報セキュリティ対策実態調査から分かったこと

　IDCジャパンが4月9日、国内企業883社の情報セキュリティ対策の実態調査結果を発表した。決められたセキュリティ予算のない企業が実に6割近くもあるのに、投資金額が年々増える傾向にある不思議な結果になった。計画的なセキュリティ対策がなされていないように思える。 　セキュリティ予算が増加する。「投資…

続きを読む

2021.04.07

経済回復を期待するCEO、PwCの世界CEO意識調査

　PwCグループが3月中旬に「第24回世界CEO意識調査」を発表した。世界100カ国の約5000人超のCEOに聞いたところ、21年の経済回復を予測するCEOが76％になるなど、自社の売り上げ成長への自信を深める経営者が増えているという。 　世界経済の成長に自信を示すCEOの割合は、19年の42％か…

続きを読む

2021.03.17

ゼロトラスト頼りのサイバー攻撃対策

　新型コロナウイルス感染症が拡大する中で、サイバー攻撃への対策が急務になっている。だが、コンピュータウイルスの拡散防止の有効策は、目下のところ「危ないファイルを開かない」や「怪しいWebサイトにアクセスしない」などリテラシーに帰結するものが多い。もちろん様々な対策ソフトを活用するが、基本的な対策は新…

続きを読む

2021.03.03

働く視点は経営者の戦略や決断力から帰属意識に変わる

　日本人の従業員エンゲージメントが向上している。クアリトリクスの調査によると、19年の35％から20年は47％に上がった。従業員エンゲージメントとは、会社・組織の⽅針や戦略に共感し、誇りを持って、⾃発的に仕事に取り組んでいるような従業員のことで、「⾃発的な貢献意欲」と「⾃社に対する愛着・誇り」、「継…

続きを読む

2021.02.17

「働く時間の2割が無駄」、営業実態調査から

　CRMプラットフォームを提供するHubSpot日本法人がこのほど発表した日本の営業組織を対象に第2回目となる意識・実態調査によると、法人営業担当者は「働く時間の20.2％が無駄な時間」と回答した。無駄な時間とは、会議や報告業務など社内の情報共有で、金額換算すると、年間で約6650億円に相当にすると…

続きを読む

2021.02.03

日米企業のDX調査からみえたこと

　電子情報技術産業協会ソリューション事業委員会がこのほど、日米企業のDX(デジタル変革）調査結果を発表した。馬場俊介委員長（富士通理事）によると、３つの違いが分かったという。１つは、DXに取り組む企業が日本の2割に対して、米国が3割だったこと。２つめは、米国の経営者はDXに関与していること。３つめが…

続きを読む

2021.01.21

経産省が日本企業のDX化遅れを嘆く

　「DX(デジタル変革）に取り組んでいる日本企業は5％程度にとどまる」。経済産業省が2020年12月28日に公表したDXレポート2によるもの。「レガシーシステムを刷新せずに、ビジネス変革を怠れば、2025年以降に年15兆円の経済損失になる」と、日本企業にDX推進を説いたDXレポートの発表から2年以上…

続きを読む

2021.01.07

空飛ぶクルマ市場は2040年に2.5兆円に

　PwCコンサルティングは20年12月、空飛ぶクルマの市場が物資から旅客の輸送手段へと広がり、2030年に7000億円、2040年に2兆5000億円の規模になるとの予測を発表した。「モノの移動から人の移動へと広がり、サービスなどの周辺市場が拡大する。地域課題の解決も進む」（岩花修平ディレクター）。 …

続きを読む

2021.01.07

アビームのDX実態調査、成功企業は７％

　アビームコンサルティングがこのほど、国内企業のDX(「デジタル変革）実態調査を発表した。斎藤岳執行役員・戦略ユニット長によると、DXの意思決定に関与する経営者らに聞いた結果、事業創出など取り組む範囲は広いものの、「約75％が失敗」と苦戦する姿が浮き彫りになったという。とくに働き方（約85％）、顧客…

続きを読む

2020.12.16

年平均2.6％で増加する国内IT支出

　ガートナー ジャパンはこのほど、国内の業種別IT支出動向を発表した。それによると、IT支出は消費税増税対応やOSのサポート終了への対応により高い成長率を示した19年からの反動に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、20年は前年比で2.6％減少する見通しだという。21年は成長に転じ、19年か…

続きを読む

2020.12.16

電気自動車市場は加速するのか

　PwCコンサルティング傘下の米Strategy&がこのほど、世界の自動車産業の動向を詳細に分析する「デジタル自動車レポート2020」を公表した。それによると、自動車総保有台数は、米国が20年の281万台から35年に332万台に、中国が20年の197万台から35年に350万台へ増える。中国の電動化率…

続きを読む

2020.11.18

アビームが考える治療すべき日本企業のDXを阻む21の習慣病

　「DX（デジタル変革）を阻害する21の習慣病が日本企業にある」。アビームコンサルティングで、AI（人工知能）やRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）などのデジタルツールを駆使した企業変革に取り組んでいる安部慶喜執行役員はこのほど、DXを阻む要因をこう分析し、治療の提案をはじめた。 　…

続きを読む

2020.11.18

５つのCX成熟度の強化策

　米Zendeskが調査会社ESGと共同で、このほど顧客体験（CX)成熟度を調査した。製品担当プレジデントのエイドリアン・マクダーモット氏は「どのような成果を上げているのか、それを定量化する」と、調査の目的を説明する。CX成熟度を3つのレベルに分類すると、成熟度の最も高いCXチャンピョンが24％、初…

続きを読む

2020.11.02

コロナ後を見据えた回復策

　アクセンチュアが10月早々、ポストコロナ時代のフューチャービジョンを発表した。同社ビジネスコンサルティング本部ストラテジーグループ・インダストリーコンサルティングで日本統括マネジング・ディレクターを務める中村健太郎氏は「新型コロナが企業変革を迫ったことにヒントがある」とし、業種で異なる影響から未来…

続きを読む

« 過去のページへ

新しいページへ »

pagetop