「在宅勤務を継続しているのは、18.7％だった」。セキュリティソフトを展開する米マカフィー日本法人が10月6日に発表した「在宅勤務とオンライン学習などに関する調査」によると、在宅勤務は緊急事態宣言で36.2％に達したが、解除後にじょじょに減っているという。
在宅勤務や外出自粛期間中の課題が表面化もする。１つは、運動不足やストレスなどだ。執務スペースの確保や周辺機器類など在宅勤務や自宅学習での環境に対する不満の声もある。一方、在宅勤務で「家族や子どもと接する時間が増えた」などのメリットもある。
オンライン授業の実施状況では、興味深い結果がみられた（親の回答）。大学生や専門学校生の経験者は9割以上に対するのに、小学生は15％、中学生は27％、高校生は46％と低学年ほどオンライン実施率が低いこと。先生や学校によるオンライン授業の質を懸念する声や、セキュリティなど安全な使用環境の整備を求める声もある。これらの改善、改良が普及のカギを握るのだろう。（田中克己）
