データ・ストレージ・テクノロジーを提供する米ピュア・ストレージがこのほど、ウェイクフィールド・リサーチと共同で、ITが環境サステナビリティに与える影響などを調査したレポートを発表した。ITプロフェッショナルが企業のサステナビリティ担当者と協力して、組織の環境フットプリントの削減を推進する機会を検証したもので、米国や英国、フランス、ドイツなどのサステナビリティ・プログラムの担当者1000人に聞いた。

　回答者の78％が「自社の経営陣がサステナビリティへの取り組みを優先している」とし、56％が「3～7年以内にサステナビリティ目標を達成する予定」とする。しかし、「実際に目標を達成できる見込み」との回答は51％にとどまる。

　サステナビリティの取り組みを推進する上で、テクノロジーの重要性がますます高まっていることも分かった。86％が「テクノロジー・インフラのエネルギー使用量を大幅に削減しない限り、企業がサステナビリティ目標を達成することはできない」とみる。また81％が「今後12カ月で、テクノロジー・インフラが企業の二酸化炭素排出量に与える影響が大きくなる」と、問題の深刻化を予測する。とくにテクノロジー企業における二酸化炭素排出量が増加しているのに、回答者の59％が「ベンダー選定プロセスにおいて、ベンダーのサステナビリティが見落とされる可能性がある」と回答する。64％は「テクノロジー購入プロセスがすでに開始された後にしか、担当者が関与していない」とする。

　IT チームによる企業のサステナビリティへの取り組みに対するサポートが不十分なことも分かった。4割弱が「IT部門は財務や経営、業務などの部署よりも、自社のサステナビリティ目標を達成するために必要な措置を講じていない」と回答する。加えて、IT部門がテクノロジー購入の意思決定をする際に、「サステナビリティについて適切に考慮している」と回答したのは51％にとどまる。（田中克己）