ガートナージャパンがこのほど発表したアプリケーションに関する展望によると、DXを通じた競争力が求める中で、DXを実現する日本の大企業は2026年になっても10％に満たないとの予測を出した。
同社によると、DX に着手しているとする日本企業は増えつつあるが、各社の DX の定義には幅があり、多くはコスト削減に留まり、ビジネス変革まで踏み込んだ企業は少ないのが実態だという。DX の必要性を感じつつ、着手できない企業も見られるという。一方、競争力のある DX の実現に成功した企業の共通点は、競争力強化を目的としたレガシー・アプリの近代化、ガバナンスの効いた開発プラクティスの民主化、効果的なデータ管理と利活用による合理化のすべてに取り組んでいるという。
同社シニアディレクターの川辺謙介氏は「DXの本質は、デジタル・テクノロジーを活用し、新たなビジネスモデルを創出すること」と語り、業務改革による競争力向上を説く。そのためには、先進的なアプリを、個別最適のアプローチではなく、デリバリ・スピード、再現性、スケーラビリティといったデジタル・テクノロジーの長所を活用する体系的なアプローチで進めるべきともする。（田中克己）
