デル・テクノロジーズ日本法人が中堅企業のIT投資動向調査2020の追跡調査を実施し、2020年1月調査と6月調査を比較、分析した結果を発表した。調査結果から、リモートワークが急速に進んだ一方で、「コミュニケーションが取りづらい・時間がかかる」や「Web会議やチャットツールの習熟度に個人差がある」などの課題が表面化してきたという。これらの企業では、働く環境と仕事の仕方、コミュニケーションの３つの改革を十分に検討されていない可能性が高いという。

　テレワーク・在宅勤務を実施した企業が63.9％と、1月調査（25.1％）から40％弱も増えた。ところが、今後もテレワークを継続する回答は54.1％で、1月調査より9.8％も減少する。テレワーク・在宅勤務を継続しない企業は、テレワークにより気づいた課題として「コミュニケーションが難しい・時間がかかる」や「チャット・Web会議ツールなどの習熟度に個人差があり業務の円滑な進行を妨げる」などを挙げる。社内ユーザーのITリテラシーのギャップが、長期化するテレワーク環境下の問題として表面化したことになる。

　また、IT担当者の業務の割合を見ると、ヘルプデスクを含むPC導入・管理やネットワーク運用・管理、情報セキュリティー管理に割かれる時間が全体で10％以上増加したという。テレワークが進む一方で、IT担当者の運用負荷が増加している実態が明らかとなった。「テレワーク実施済み」と回答したにもかかわらず、オフィスへの安全なアクセス環境が準備されていないため、メール以外の社内システムに接続できていない企業が全体の60.7％もある。デルは「オフィス出社時と同等レベルの業務を継続するために必要な投資が行われていない」と指摘する。 （田中克己）