「DX（デジタル変革）を推進する企業の6割超が成果を出す」。PwCコンサルティングが6月8日に発表したDX推進企業の幹部1000人超に聞いた「日本企業のDX推進実態調査2022」による。
同調査によると、半数以上の59％が「経営戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる」としている。ただし、「十分な成果を出している」との回答は10％、「何らかの成果を出している」との回答は53％だった。その一方で、「成果が出ていない」との回答が3割もあった。PwCは「日本企業のDXは成功していると言えるまでには至っていない」と、調査結果からDXの取り組みを推し量る。
「十分な成果を出している」の要因の１つは、「経営層がDXに関する明確なビジョンを描き、ビジョンが具体化している」ことにある。２つめは、幹部や社員のDXの戦略や計画の理解度が高いこと。３つめは、DＸ推進の専門組織を設置していること。４つめは、推進のリーダーの存在になる。たとえば、チーフ・デジタル・オフィサ（CDO）など組織横断的に取り組む権限と責任を有するＣｘＯを配置すること。（田中克己）
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/dx-survey2022.html
